Corporate DNA & History
三井金属のDNA
高い環境意識
三井金属グループはSDGsの設定以前より持続的な発展のためには地球環境の保全が不可欠と考えており、事業活動における環境影響を考慮した経営を行ってきました。この意識は今後、これまで以上に重要となってくると自認し、発展させていきます。
探索精神
資源探索から受け継がれた探索精神。それは、不確実性の高い状況でも、着実に成果を上げ、新たな事業を生み出す三井金属グループの精神と言えます。困難において愚直に物事に取り組む誠実さ、原理原則を重視しつつも、多様な発想を認める自由闊達さは社員一人ひとりに引き継がれています。
多様な技術の融合
三井金属グループの起源である資源開発、金属製錬から派生した多様かつ豊富な要素技術は、マテリアルの知恵を活かすことで、これまで多数の事業を創造してきました。現在も社内技術に限らず、外部技術も活用することで新たな事業創出に挑戦しています。
知の深化と知の探索を両立する組織体へ
魅力的な市場に常に価値提供できる組織へ
｢自律自走で、それぞれのお客様へアクセス」から「魅力的な市場に常に価値提供できる組織」へ。
「知の深化」と「知の探索」を同時に行う 「両利きの経営※」を加速させていきます。
※既存事業を持続的に深めていく「知の深化」だけでなく、新規事業を開拓する「知の探索」の両輪を同時に回していくことで、
継続的なイノベーションとサバイバルを実現していく考え方
三井金属の歴史
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機能材料事業
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金属事業
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モビリティ事業
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本社管轄事業
機能材料事業
1949
電池材料事業
世界初の電解二酸化マンガン
生産開始
戦後まもなくの頃、銅の電解技術を利用し電池の材料となる電解二酸化マンガンの生産を開始。以来、材料や技術の研究を進め、世界最大の電池材料メーカーへ。
1961
銅箔事業
竹原製煉所で回路用銅箔生産開始
1959年に電解銅箔の小規模製造試験をスタートしていた竹原製煉所で、回路用銅箔の生産を開始。
1967
銅箔事業
埼玉県上尾市にて三井アナコンダ銅箔製造会社設立
電子材料としての銅箔の可能性に着目し、米国のアナコンダ社から技術を導入して銅箔事業を加速。以来、技術開発の最先端を走り続け、半導体製品の発展と共に進化を続ける。
1980
機能粉・薄膜事業
三池レアメタル工場設立
液晶関連市場の立ち上がりを受けて、液晶パネルガラス基板などの生産に不可欠な研摩材の生産を開始。
1990
セラミックス事業
TKR事業部設立
（現セラミックス事業部）
セラミックスの需要拡大をとらえて、東京高級炉材株式会社（TKR）を吸収合併し、耐火物の総合メーカー機能を強化。
2000
銅箔事業
上尾工場で極薄銅箔の製造・販売開始
電解銅箔の世界トップメーカーとしてグローバルに生産加工拠点を広げてきた銅箔事業が、最先端デジタル機器の進化を支える極薄銅箔に進出。
2012
セラミックス事業
中国に海外拠点を設立
中国市場での需要増に対応し、事業の拡大を図るために新規拠点を設立。
金属事業
1874
資源事業
神岡鉱山経営開始
「神岡鉱山」の近代的な鉱山経営を、前身となる三井組が開始。以来、国内の先駆けとなる数々の採掘技術を確立し、近代化を歩む日本において亜鉛・鉛資源の安定供給に貢献してきた。
神岡鉱山
1888
資源事業
政府から三池炭鉱の払い下げを受ける
当時、日本のエネルギーを支えた三池炭鉱が民間に払い下げられることになり、石炭輸出を主力事業とするために落札。神岡鉱山と合わせて事業の両輪がそろう。
三池炭鉱
1913
製錬事業
大牟田亜鉛製煉所にて亜鉛製錬の操業を開始
鉄の防錆に使われる亜鉛への需要の高まりをうけて、ドイツより亜鉛製錬の技術を導入。入出荷に適した三池港を控えた大牟田で「亜鉛の三井」と呼ばれる亜鉛製錬の歴史がスタート。
1950
製錬事業
神岡鉱業(株)設立
企業再建整備法により三井鉱山の金属部門をもって神岡鉱業株式会社を設立。
1952
三井金属鉱業(株)と商号を変更
現在の正式名称である三井金属鉱業株式会社に商号を改めた。
1964
資源事業
ペルー・ワンサラ鉱山開発
亜鉛鉱石を安定的に確保すべくペルーのワンサラ鉱山の開発を開始。海外展開の先駆けとなる。
1967
製錬事業
亜鉛・鉛の共同製錬会社、八戸製錬株式会社を設立
高度成長が本格化しつつあった頃に非鉄大手6社の共同出資によって設立。マテリアルの提供を通じて日本経済の発展を力強く支えた。
1986
製錬事業
各製錬所を分社化
経営の効率化と意思決定の迅速化を図るため三池製錬所、神岡鉱業所、彦島製煉所を分離し三池製錬(株)、神岡鉱業(株)、彦島製錬(株)として分社化。
1995
製錬事業
鉛リサイクル事業開始
神岡鉱業(株)で廃バッテリーを原料とするリサイクル製錬を開始。
2000
製錬事業
パンパシフィック・カッパー(株)(PPC)設立
日鉱金属(株)(現：JX金属(株))との共同出資による銅の共販会社を設立。2006年に両親会社の製錬機能をPPCへ移管。
2006
製錬事業
非鉄金属リサイクル事業の拠点を中国・上海に設立
「急速な経済発展に伴う巨大消費地化」と、「世界の工場としての生産拡大」により電子廃棄物の発生量が飛躍的に増大する中国で、貴金属のリサイクル事業を開始。
2016
「彦島製錬太陽光発電所」完成
クリーンエネルギーの利用拡大に寄与し、地球環境に配慮した事業活動の実施を実現すべく、山口県下関市にて250万kWh級の太陽光発電所の稼働を開始。
2019
神岡鉱業株式会社の7か所の水力発電所で売電を開始
モビリティ事業
EPISODE
自動車部品事業
1960年頃、英国の自動車ドアロックメーカーWilmot Breeden社の社長が外遊の帰途病気となり、日本に滞在することになりました。滞在中、三井金属の東京近辺の事業所を案内するなかでダイカスト工場を訪問した際に、同社長から「自動車ドアロックの製造をしてはどうか」と勧められました。そこで三井金属も、亜鉛ダイカストの川下展開として魅力を感じて調査室を設置。1965年、Wilmot Breeden社との技術提携に至り、現在の自動車部品事業の礎が築かれたのです。
1954
自動車部品事業
昭和ダイカスト設立
亜鉛製錬の技術を活用し、亜鉛ダイカストの生産を開始。素材の総合メーカーとして自動車をはじめ、さまざまな産業機器にオリジナルのダイカスト合金を供給。
1966
自動車部品事業
自動車用ドアロックの生産開始
ドアロックの製造開始によって、自動車部品事業に本格参入を果たす。以来、自動車メーカーのニーズに対応しながら、高品質な各種機能部品を開発。
1986
触媒事業
触媒事業部設立四輪用三元触媒生産開始
世界的な排ガス規制強化を目前に、地球環境の保護に貢献する触媒の事業を開始。以来、特に二輪用製品で高いシェアを獲得しながら、タイ進出を皮切りにグローバル展開を進めた。
1986
自動車部品事業
工場韮崎移転完了
事業拡大のため、生産拠点を手狭になった大崎、川崎から山梨県韮崎市に移す。
1987
自動車部品事業
米国拠点(GECOM)設立
取引先である自動車メーカーの米国進出にあわせて、中西部インディアナ州にドアロックの生産拠点を展開。
1989
ダイカスト事業
自動車機器事業部よりダイカスト事業が独立
「より精密に、より複雑な形状に、より高性能に」といったニーズに対応するため、ダイカスト事業を分割。
1995
自動車部品事業
タイ、中国の海外拠点を設立
自動車メーカーのアジア展開と共に、現地での生産体制を構築。
2010
自動車部品事業
自動車機器事業部を分社化し、三井金属アクト株式会社設立
成長著しい自動車市場での競争力を強化するため、自動車部品専業メーカーとして新会社を設立。
2011〜2013
自動車部品事業
インド、メキシコ、インドネシアの海外拠点を設立
グローバルなニーズに対応するため、海外の生産ネットワークを拡大。
2011〜2013
触媒事業
インドネシア、ベトナム、北米に海外拠点を設立
需要の増大する東南アジアにおける事業拡大を目指すとともに、堅調な自動車需要を有する北米にも販売・製造拠点を設立しビジネスのさらなる拡大を図る。
2014
ダイカスト事業
ダイカスト事業を分離し、三井金属ダイカスト株式会社を設立
当社独自の技術にて民生機器、産業機器、自動車部品等の様々な分野に製品を提供してきたダイカスト事業を分離し株式会社を設立。新体制にてより迅速かつ効率的に高性能な製品を提供していく。
本社管轄事業
1962
伸銅事業
伸銅事業部設立
車載用電装部品、端子コネクター、電気電子部品などに幅広く使われる伸銅事業に進出。翌年より上尾工場で銅・黄銅板条の生産を開始。
1981
伸銅事業
圧延加工事業部設立
伸銅品の加工技術をもとにアルミ製品へ進出し、圧延加工事業部を設立。
1990
パーライト事業
パーライト事業部発足
耐火性、断熱性、耐薬品性などに優れた天然由来の素材・パーライトを扱う事業部が発足。
2010
伸銅事業
三井住友金属鉱山伸銅株式会社設立
当社と住友金属鉱山(株)の事業統合により伸銅事業のリーディングカンパニーを目指す新会社が誕生。
2022
パーライト事業
パーライト事業を分離し、三井金属パーライト株式会社を設立
建材、緑化、ろ過、断熱・保冷等に活用されるパーライトにてトップメーカーとして事業を行ってきた知見を生かし、新体制とすることで更なる事業の価値拡大を目指す。
