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サステナビリティの考え方・推進体制

サステナビリティの考え方

三井金属グループのサステナビリティの考え方は、「経営理念」 の実践そのものです。当社の経営理念は、40年以上も前に策定され、「価値ある商品によって社会に貢献」することを目指し、「社業の永続的発展成長」を謳っています。これは社会的課題を解決し、持続可能な社会の構築に貢献するという考え方に即したものです。

2016年、経営理念実践のための付則・各論とも言える 「スローガン」 「行動規準」 と合わせ、これら3つをもって、サステナビリティ実現のための「三井金属 CSR基本方針」として定めました。

2022年には三井金属グループのパーパスとして「探索精神と多様な技術の融合で、地球を笑顔にする。」を定めました。2050年の世界を想定し、「人類への貢献」と「環境への貢献」を両立することが私たちの存在意義であるとの認識のもと設定しました。将来に向けて、事業環境の先行きが不透明な中、如何なる変化に直面しても、このパーパスを決して変わることのない私たち三井金属グループの判断基軸としました。

2025年には、これまでの「行動規準」を「行動規範」に変え、そして新たに「バリュー(行動指針)」を制定したことに伴い、三井金属グループの「CSR基本方針」を改め、「サステナビリティ基本方針」として改定しました。

サステナビリティ基本方針は、「経営理念」「パーパス」「全社ビジョン」「バリュー(行動指針)」「行動規範」の5つから成ります。

三井金属グループの役員と従業員、その一人ひとりが、ステークホルダーの皆様への責任を果たせるよう、サステナビリティ基本方針をぶれることのない軸として、サステナビリティの取組みをグループ全体で推進していきます。

サステナビリティ基本方針

サステナビリティ基本方針に沿ってマテリアルの知恵を活かして展開する事業活動そのものが、わたしたちのサステナビリティの取組みです。

推進体制

私たち三井金属グループは、マテリアリティそれぞれに取り組むことで、サステナビリティを実現していきます。

マテリアリティ実行の体制

それぞれのマテリアリティの実行責任は、CSR委員会を構成する各部会にあり、またそれぞれの事業ラインにて実施する項目については、個別の委員会が担っています。それぞれの委員会や部会で活動を実施し、定期的に開催するCSR委員会で取りまとめや課題共有を図っています。

サステナビリティの取組み推進のグループ横断的機能を果たすCSR委員会は、社長を委員長とし、コーポレートの各部門が参加する委員会です。CSR委員会は、ISO26000の中核主題の7分野の部会から構成されています。事務局はサステナビリティの取組み推進の専門部署であるCSR室です。

マネジメント・システム

当社グループのマテリアリティの取組みに、マネジメント・システムを導入し、年度のサイクルでPDCAを回しています。それぞれのマテリアリティには取組みの目標となるグループ方針が掲げられています。
担当部会・委員会が、1年~3年のそれぞれのルーチンで調査、チェックを行ない、問題点やリスクを特定しています。特定されたリスクについては、改善計画、見直しを行なっています。また年度ごとに、CSR委員会にて、年間の活動報告・レビュー、改善検討を行ない、活動の全体を取りまとめています。
サステナビリティの取組み全般を評価する機能は、取締役会が担っており、サステナビリティマネジメント・システムは、取締役会により定期的に評価されています。取締役会では、年度ごとにサステナビリティの取組みの目的や活動計画・実績を取りまとめている統合報告書の確認及び承認を行なっているほか、重要な事象や決定については、都度、承認やレビューを実施しています。

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